現代のビジネス環境において、グローバル人材の重要性はますます高まっている。しかし、「グローバル人材」とは具体的に何を指すのか。単に英語や外国語を話せることがグローバル人材の要件ではない。もちろん、言語能力は重要な要素の一つであるが、それだけでは不十分である。真のグローバル人材とは、異文化の中で効果的にコミュニケーションを取り、ビジネスを前に進める能力を持つ人材を指す。例えば、英語や現地語を話せなくても、現地従業員と協力し、自社の製品を現地の人々に説明し販売できる人材や、パートナー企業と協力して新しい事業を展開できる人こそ、グローバル人材といえるだろう。
駐在員はグローバル人材といえるか
日系企業の駐在員がすべてグローバル人材であるとは限らない。多くの駐在員は日本人コミュニティ内で活動し、その中で業務が完結していることが多い。これは、日系ビジネスを効率的・効果的に機能させる上で重要かもしれないが、グローバルな環境で本質的なグローバル人材としてビジネスをしているとは言い難い。実際、現地市場に積極的に切り込み、現地の人々と協働して価値を創出できる駐在員は限られている。海外にいても、単なる工場の運営や日本企業向けの事業を行うだけでは、グローバル人材の要件を満たしているとは言えないだろう。
日系企業にグローバル人材は必要なのか
これまでは、多くの日系企業が輸出用の工場を持ち、主要な顧客が日本企業であったため、グローバル人材の必要性はそれほど高くなかった。しかし、近年、日系企業がグローバル化する中で、単なる下請けから脱却し、外資系企業への直接営業や現地企業とのコラボレーションが求められるケースが増えている。これにより、日本人駐在員にはこれまで以上の対応が求められており、グローバル人材化の必要性が高まっている。
グローバル人材の資質
このような環境変化の中、駐在員の中には苦労する者も多い一方、外資取引先の獲得や現地企業とのパートナーシップ構築に成功している者もいる。成功者に共通する資質を見ると、学歴や海外経験が必ずしも直接的な要因ではなく、課題解決への強い意欲と関係者を巻き込む力が鍵のように思われる。言語が完璧でなくても、目的を明確にし、他者と協調して解決に向けて行動を推進できることが大切である。なお、この資質を必ずしも日本人に求める必要はなく、場合によっては現地のリーダーシップに任せることも一つの選択肢だ。現地の人を管理することは容易ではないが、日本人をグローバル人材として育成するよりも効果的な場合もある。
グローバル人材の育成方法
英語が話せるだけではグローバル人材として機能せず、駐在経験を積んでも、必ずしもグローバル人材が育つわけではない。では、どうやってグローバル人材を育成するのか。乱暴な言い方だが、甘えられない環境に放り込むのが有効である。日本人がいない国や地域への派遣をためらう経営者もいるが、そうした未踏の地こそ人材育成の絶好の場であり、同時に新しい事業確立につながる可能性もある。
今後、グローバル人材はますます必要になる
日本市場が縮小する中、成長を目指す企業にとって、海外事業の拡大は重要な選択肢となる。国内市場に特化したビジネスを続けるのであれば、グローバル人材は必要ないかもしれないが、海外で事業を展開する場合、日本人以外を相手にビジネスを進める場面は増えるだろう。販売代理店に任せることも一つの方法であるが、より大きな成長を目指すのであれば、自社で海外を見渡せる人材を育成するか、現地でそのような人材を確保する必要がある。
経営者の視点から見るグローバル人材
経営者の視点から見ると、今後海外で事業を展開する際には、日本人であれ現地人であれ、グローバル人材が必要になるだろう。自社で育成する場合には、新しいことにチャレンジする意欲と問題解決能力を持った人材を選び、未踏の世界に送り込む覚悟が求められる。初めは苦労するかもしれないが、その経験を乗り越えた人材は、どの国でも活躍できる真のグローバル人材となる。
個人の視点から見るグローバル人材
個人の視点から考えると、自分が海外の外資系企業に放り込まれた場合、どれだけ活躍できるかを考えてみるとよい。グローバル人材を目指すならば、厳しい環境でも生き抜く力が求められる。駐在員として働く場合も、日本人コミュニティから一歩踏み出し、現地市場を開拓し、パートナーシップを築く力が必要である。もしグローバル人材として成長できれば、会社のブランドに依存せず、どこでも活躍できる力を手に入れることができる。自らの意思で国内外でのキャリアチャンスを広げることが可能となる。
まとめ
グローバル人材とは、異文化の中で課題を解決し、ビジネスを前に進める力を持つ人材である。海外で働く日本人は一定数いるが、必ずしも全員がグローバル人材とは限らない。しかし、企業にとってグローバルなビジネス展開を成功させるためには、こうした人材が不可欠となる。現在、グローバルな事業を任せられる人材がどれだけいるかを見極め、ギャップがある場合には、いかにその人材を確保・育成するかが今後の課題となるだろう。
